『社会心理学研究』に以下の論文が掲載されました．
三浦麻子・楠見孝・小倉加奈代 (2016). 福島第一原発事故による放射線災害地域の食品に対する態度を規定する要因: 4波パネル調査による検討.
社会心理学研究, 32(1), 10-21.
東日本大震災の原発事故で放射線災害を受けた地域の食品に対する態度について，2011年9月から2014年3月までの2年半にわたるパネル調査データにもとづき，消費者の居住地の地域差，時系列推移，個人差の3つの観点から検討しました．被災地から遠い地域でよりネガティブな傾向にあり，震災後3年を経ても大きな変化は見られませんでした．また，放射線の人体への影響に関する「適切な知識がある」ことは態度のネガティブさを低減させる一方で，「知識があるつもりでいる」ことは適切な理解にもとづく熟慮を妨げかねない可能性が示されました．ポイントは以下の3つです．
- 放射線災害地域の食品に対する態度は、被災地から遠い地域の方がネガティブ
- 放射線災害地域の食品に対する態度は、震災後3年を経てもあまり変わらない
- 「適切な知識がある」ことは態度のネガティブさを低減させるが、「知識があるつもりでいる」ことは適切な理解にもとづく熟慮を妨げかねない
以下の記事は，論文内容全体をなるべくわかりやすくご説明した記事です．
